演題募集
- 発表形態
- ・口頭発表
・ポスター発表
- 演題登録期間
-
演題募集期間
演題登録は締め切りました
多くの演題のご登録をありがとうございました。ご登録いただきました先生方には、プログラム確定後、日時や発表形式について再度ご連絡いたします。
- 応募資格
- ・筆頭演者は日本がん口腔支持療法学会会員であることが必要です。
ただし、共同演者は会員である必要はありません。
・筆頭演者で未入会，年会費未納の方は下記学会事務局に手続きをお願いします。
【新入会・年会費 問い合わせ先】
〒 700-8525 岡山市北区鹿田町２－５－１
岡山大学病院 医療支援歯科治療部内 日本がん口腔支持療法学会事務局
E-mail: jaoscc-office●umin.ac.jp （●は@）
日本がん口腔支持療法学会 正会員入会はこちら
- 演題発表規定
- ・日本がん口腔支持療法学会の演題として相応しい内容で，がん口腔支持療法と関連する研究であること。
・他学会等で公表した内容の発表も認めますが，可能なかぎり最新の知見を追加し，新規性のある発表を
お願いします。発表済学会あるいは学術誌の規定を侵す発表は認められません。
・「厚生労働省未承認薬・材料・機器の使用」「適応外使用」「未承認治療法」を推奨する発表は認めら
れません。
・臨床研究の発表については，日本における現在の倫理指針を遵守した研究であることが必要です。 - 演題登録および抄録の作成・提出について
-
・演題登録および抄録作成にあたっては，上の リンク の専用PDF入力フォームをご使用ください。
・指定のフォームに従って，本文1000字以内で，演題名(40字以内)，筆頭演者・共同演者を含めて著者
は最大10名，演者･共同演者所属機関，連絡先(所属機関，住所，電話，メールアドレス)を明記してく
ださい。
・基礎および臨床研究は「目的」「方法」「結果」「結論」を明示してください。また症例報告は「臨床
的意義」を明示してください。
・抄録本文内への共同演者名記載はご遠慮ください。
・薬剤は原則として一般名で記載してください。
・学術大会事務局へ、専用PDF入力フォームで作成した「.pdfファイル」をe-mailに添付して送信してく
ださい。また勝メールの件名は「JAOSCC2019 演題登録」としてください．
送付先の学術大会事務局E-mailアドレス：taueno@ncc.go.jp
※PCによってはAdobe Acrobat DCソフト上の「フォームを送信」ボタンから直接送信が可能です。
※PC環境によっては、PDFファイル内の「内容の保存」をクリックしても保存ができないことが
あります。そのような場合は、マウスの右クリックの「名前をつけて保存」からご自身のPCに
内容を保存してください。
・原則として，一度登録された演題は修正することができません。ミスタイプがあってもそのまま印刷さ
れますので、十分にご確認の上，投稿するようにご留意ください。
・採択された演題は、本学会抄録集および本学術大会HPに掲載いたします。 - 演題の受領通知
- ・専用PDFフォーム送信後1週間以内に、ご入力いただいたメールアドレス宛に「登録完了確認メール」
を返信いたします。必ず確認メールが届いたことを確認してください。
・受領通知メールが届かない場合は、メールにて学術大会事務局（taueno@ncc.go.jp）までご連絡を
お願いいたします。
- 演題の発表・採択通知
- ・演題の採否、発表時間、発表形式は学術大会事務局にご一任ください。
・演題の採否は演題登録時にご登録いただいたメールアドレスまでご案内いたします（9月下旬頃）。 - 利益相反の申告
- ・利益相反の有無にかかわらず、学術集会発表時にはその開示を行う必要があります。
学会での演題発表時に、下記のサンプルに基づいて利益相反に関しての情報を提示してください。
口演 発表の場合は演題タイトルの次のスライドに、ポスターの場合はポスターの右下の位置に提示し
てください。
利益相反（COI）の開示サンプル
※ 利益相反の申告についての詳細につきましては以下をご確認ください。
日本医学会 医学研究の COI マネージメントに関するガイドライン（平成 23 年2 月策定）に準拠し
ます。
１．企業･法人組織，営利を目的とする団体での役員，顧問
年間の合計収入が 100 万円以上の場合
２．産学連携活動の相手先のエクイティ（株保有・利益など）
年間の株式による利益（配当，売却益の総和）が 100 万円以上の場合 或いは当該全株式の 5%以
上を所有する場合
３．企業・組織や団体からの特許使用料
１つの権利使用料が年間 100 万円以上の場合
４．企業・組織や団体から，会議の出席（発表）に対し，研究者を拘束した時間･労力に対 して支払われ
た日当（講演料など）
１つの企業・団体からの講演料が年間 50 万円以上の場合
５．企業・組織や団体がパンフレットなどの執筆に対して支払った原稿料
１つの企業・団体からの原稿料が年間 50 万円以上の場合
６．企業・組織や団体が提供する研究費
１つの企業，団体から医学研究（受託研究費，共同研究費，臨床試験など）に対して支払われた総
額が年間 200 万円以上の場合
７．企業・組織や団体が提供する奨学（奨励）寄付金
１つの企業・組織や団体から，申告者個人または申告者が所属する部局（講座･分野など） 或いは
研究室の代表者に支払われた総額が年間 200 万円以上の場合
８．寄付講座所属
企業・組織や団体が提供する寄附講座に申告者が所属している場合
９．その他，研究とは直接無関係な旅行，贈答品などの報酬
１つの企業・組織や団体から受けた報酬の総額が年間 5 万円以上の場合
ただし６，７については，筆頭発表者個人か，筆頭発表者が所属する部局（講座･分野など） 或いは研究室などについて，研究成果の発表に関連し，開示すべき COI 関係にある企業・ 組織や団体からの研究経費，奨学寄付金などの提供があった場合は，これを申告する必要がある．